京都第一赤十字病院内科専門研修プログラムの特色

当院における内科専門研修プログラム導入の歴史

当院では新内科専門医研修制度導入への対応として、2015年8月にプロジェクトチームを立ちあげました。その当時の基本方針は下記の通りです。

  1. 病棟医および外来医として十分な総合的内科研修をおこなえること
  2. 可能な限り、専門診療科研修を組み込む
  3. 既存の診療業務とその形態・地域医療などへ悪影響を与えず、一定の貢献ができること
  4. 指導医の負担をいたずらに増やさないこと

の基本方針に則り、内科系各診療科責任者で綿密な討議を重ね、2016年3月には「京都第一赤十字病院内科専門研修プログラム」をほぼ完成、連携施設の選定および協議を経て、2017年度からの新専門医制度導入準備を済ませました。この間、「内科認定医と各Subspecialty診療科の専門医免許を有するが、総合内科専門医免許を持たない指導医」を対象とした診療科相互の院内勉強会を何度も開催し、ほぼ全ての指導医が総合内科専門医免許を取得しています。

2018年4月から新専門医制度開始となりましたが、内科専門研修プログラム導入過程での様々な経験は、各診療科間・院内各部門との連携、診療水準の更なる向上、優れた臨床医を育てるシステム構築など、改善していく良い機会となりました。

一方で2020年度以降に国が課したシーリングによる地域定員制限や地域貢献率20%による規制は、当院の専門医教育にも大きな影響があり、プログラムの部分的な修正を余儀なくされました。標準コースをAとBに分け、連携プログラムも意識して府外の連携施設を大幅に増やしています。特に連携施設研修に関して専攻医間である程度の違いが生じるため、不公平感が生まれることが懸念されますが、実運用上は優れた府外連携施設をもつことで、「不公平」ではなく「多様性」を感じられるようなプログラムに育てていきたいと考えています。

昨今は高齢化と疾病構造の変化により、「終末期腎不全・虚血性心不全を背景に持つ身寄りの無い高齢女性、誤嚥性肺炎・呼吸不全で入院」といった医療的にも社会的にも課題の多い患者が増加しています。すべての内科系専門医が診療科間の垣根なくシームレスな医療を展開できることこそが京都第一赤十字病院内科の総合力であり、京都府下でも最高レベルの複雑性指数の高いDPC診療を提供しています。

当院における内科専門研修プログラムの特徴

当院の内科専門研修プログラムには、標準Aコース、標準Bコース、連携プログラム、特別地域連携プログラムがあります。(図1)概念そのものは他施設プログラムと大きな違いはありません。将来専門とするSubspecialty診療科に所属いただき研修を開始しますが、決定出来ない場合は総合内科所属として研修開始となります。当院はすべての内科系診療科を有しており、特定の疾患群経験を連携施設にお願いしなければならない状況にはありません。卒後4年目には後述する連携施設での研修となります。経験の少ない若手医師にとって、複数の勤務先を経験することは医療技術の向上のみならず、社会的視野も広がり、その後の医師人生に必ずプラスとなります。

図1 京都第一赤十字病院内科専門研修プログラム(概念図)
図2 京都第一赤十字病院内科専門研修プログラム詳細図

1年目専門研修

専攻医はいずれかのSubspecialty診療科に所属します。所属Subspecialty診療科から2ヶ月間の研修を開始し、その後2.5ヶ月毎に診療科群をローテートします。診療科群は循環器内科・腎臓内科/腎不全科、消化器内科・総合内科、脳神経脳卒中科・呼吸器内科、血液内科・糖内リウマチ内科の4診療科群となります。研修医時代の当該科経験症例が多いのでローテート先の診療科関与度を変更する、特定疾患群の症例経験を希望する、など、専攻医自らの希望で柔軟なローテート研修が可能です。

2年目専門研修

連携施設に1年間赴任し、地域医療・救急医療を担いながら内科専門研修を継続します。原則、1施設あたり3ヶ月以上の研修期間とし、連携先病院群(表1)から2〜3施設を選択します。連携施設には、基幹として当院と相互連携している施設、特定診療科に秀でた施設など、様々な病院があります。京都府北部の小中規模連携施設は貸与宿舎居住となりますが、総合内科l〜lll領域に秀でた病院が多いです。連携施設勤務中は、常に基幹病院指導医との関係を維持し、内科専門医取得のための病歴提出準備を行います。

標準Aコース

連携施設,特別連携施設研修を1年間行います。原則として,6ヶ月間を非シーリング地域の連携施設,残りの6ヶ月間は自由に連携研修施設を選択できることとします。ただし,自由選択期間は12ヶ月までの延長を認めます。

標準Bコース

連携施設,特別連携施設研修を1年間行います。原則として,12ヶ月間を非シーリング地域の連携施設で行います。この期間は非シーリング地域内であれば複数の医療機関で分割して行うことも可能です。

連携プログラム

連携施設研修を1年半行います。原則として,12ヶ月間を京都府外の非シーリング地域の連携施設で行います。

特別地域連携プログラム

特別地域※の連携施設研修を1年間行います。

※特別地域とは、厚生労働省により医師充足率0.7以下とされている以下の地域:青森県、岩手県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、埼玉県、新潟県、静岡県

3年目専門研修

所属するSubspecialty診療科での研修となります。また、総合内科外来や所属診療科外来を経験していただきます。2年目終了時に経験不足となる疾患群を認めた場合、3年目研修中に最優先で経験することとなります。

標準A・Bコース、特別地域連携プログラム

1年目で経験できなかった診療科のローテート(2.5ヶ月)を行います。研修達成度によってはSubspecialty研修も可能です(個々の到達度により異なります)。

連携プログラム

前年から継続して6ヶ月間は府外非シーリング地域の連携施設,6ヶ月間は基幹施設である京都第一赤十字病院に戻り,並行研修としてのSubspecialty内科研修を行います。

専門研修プログラムの1例

1年目専門研修
4・5月 所属診療科で初期トレーニング(消化器内科)
6〜8月上旬 循環器内科,腎臓内科・腎不全科
8月下旬〜10月 脳神経・脳卒中科,呼吸器内科
11〜1月上旬 血液内科,糖内リウマチ内科
1月下旬〜3月 消化器内科,総合内科
2年目専門研修
4〜12月 大津赤十字病院(消化器内科を中心に一般内科・救急を経験)
1〜3月 国保京丹波町病院(地域最前線として一般内科・救急を経験)
3年目専門研修
4〜3月 消化器内科研修,総合内科外来,救急科外来を担当,経験不足疾患を担当
表1 京都第一赤十字病院内科専門研修施設群 (2025年4月現在、剖検数は2023年度実績)
表1 京都第一赤十字病院内科専門研修施設群
年次ごとの症例経験到達目標を達成するための具体的な研修の目安

Subspecialty領域にこだわらず、順次内科入院患者の主担当医となります。主担当医として、入院から退院〈初診・入院~退院・通院〉までの経時的な診断・治療を通じて、一人ひとりの患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します。当院は救命救急センターを有するDPC特定群病院群であり、平均在院日数は11.5日(2024年)です。大多数の疾患については入院から退院まで包括して診療することが可能ですが、中には1ヶ月以上の入院期間となる症例もあります。こうした疾患においても入院から退院まで全人的医療を経験することが出来るよう、「ローテート研修は2診療科で1群とし、期間は2.5ヶ月とする」方針としています。

入院患者担当の目安
(基幹施設:京都第一赤十字病院、連携施設:愛生会山科病院・国保京丹波町病院での一例)
当該月に以下の主たる病態を示す入院患者を主担当医として退院するまで受持ちます。
専攻医1人あたりの受持ち患者数は、同時に5~10名程度です。受持ち患者の重症度などを加味して、担当指導医・Subspecialty上級医が判断します。感染症分野は全ての内科系診療科において極めて重要と位置づけており、内科専門研修期間中に領域横断的に受持ちます。起因菌同定・抗生剤選択等について感染制御部の助言・指導を受けながら診療します。

最後に
奥山 祐右
研修管理委員会委員長 第二消化器内科部長 奥山 祐右

内科専攻研修において求められる「疾患群」「症例数」「病歴要約提出数」について、内科学会ホームページ掲載の一覧表を提示しま(図4)。3年間の内科専攻研修で求められる臨床経験は、120症例・56疾患群以上ですが、初期臨床研修時の症例や外来経験症例の組み入れも許されています。すべての疾患群を経験することは現実には困難ですが、例えば循環器内科では10疾患群の内8〜9疾患群の症例経験は可能です(図5)。

新制度のもとで専攻医の業務は多忙となるでしょうが、内科医として経験症例を整理・記録することは研修の一環として有意義なものであると思います。我々指導医としても「将来の日本の医療を担う青年医師の皆さんに選択して貰える臨床・教育体制」を提供できるよう努力してまいります。当院の内科専門研修プログラムに興味がありましたら、是非病院見学にお越しください。

内科専門研修 修了要件(「症例数」、「疾患群」、「病歴要約」)一覧表(日本内科学会専門研修プログラム整備基準(内科領域)第2版)より)

図3 内科専門研修 修了要件(「症例数」、「疾患群」、「病歴要約」)一覧表
(日本内科学会専門研修プログラム整備基準(内科領域)第2版)より)

疾患群項目表(内科学会新専門医制度研修手帳より抜粋)
図4 疾患群項目表(内科学会新専門医制度研修手帳より抜粋)

当院の内科専門研修プログラム ~実績と現状~

沢田 尚久
内科専門医研修プログラム統括責任者 副院長 沢田 尚久

当院は許可病床600余床で、地域医療支援病院・地域がん診療連携拠点病院・京都府基幹災害拠点病院・救命救急センター・DPC特定病院群などの各種承認・指定を受けており、大学病院に匹敵する機能を有すると認定された急性期総合病院です。また、心臓センター・脳卒中センター・腎透析センター・消化器センター・リウマチ膠原病センター・総合周産期母子医療センターなどを擁しており、専攻医の皆さんは経験豊富で高い専門性を持つ指導医から充実した指導を受けることができます。
研修指定病院として年間12~14名(+京都府立医科大学たすきがけ研修数名)の初期研修医を受いれており、初期研修修了者の多くが、当院にて後期研修を希望してくれています(表2)。専攻医の皆さんからは多くの診療科が「経験可能な症例や疾患群が豊富で、忙しいけれど勉強になる病院である」と評価してくれている結果だと考えています。

表2 当院修了研修医の進路(総合診療内科コースのみ)

当院の内科専門研修プログラムは2018年度から開始されましたが、これまでに表3のような数の専攻医を受けいれています(1学年の定員は9名)。全ての専攻医・所属診療科の指導医(メンター)を対象に3ヶ月に1回の専攻医連絡会を行います。ローテーション・J-OSLER登録の確認・指導や連携研修先の選定などを行うとともに、皆さんとの意見交換の場としています。その成果もあり、毎年度、J-OSLER症例登録(初期研修・専門研修症例、承認済み)ランキングで、全国50位内にランクインしています(最高21位)。

この新しい内科専門研修プログラムが始まって以降、当院に所属する専攻医全員が予定された3年間でプログラムを修了し、翌年度春の内科専門医資格認定試験を受験・合格しています。

実践的で総合的な内科専門医研修を希望される皆さんをお待ちしています。

表3 新専門医制度における年度別内科専攻医採用数

京都府は医師多数地域とされ、初期研修・専門研修ともに採用人数枠が制限されています。内科専門研修シーリングにおいては、京都府全体の募集枠(令和7年度分)は、通常プログラム62名、連携プログラム18名(都道府県限定外13+限定分5)、特別地域連携プログラム8名となっています。京都第一赤十字病院は、京都府立医科大学関連病院や全国の赤十字グループ病院群と適切に連携をとりながら、最大限の専攻医採用に努めます。

研修の様子

循環器内科アンギオ処置中の様子
循環器内科アンギオ処置中
指導医
指導医との様子
気管挿管の様子
JMECC(気管挿管)
講義の様子
JMECC(講義)
院内急変対応
JMECC(院内急変対応)
JMECC(BLS)の様子
JMECC(BLS)

令和6年度 内科専門研修プログラム修了証書授与式の様子

令和7年3月19日、修了証書授与式を行いました。当院の内科専門研修プログラム第5期生である内科専攻医7名が、全員無事に3年でプログラムを修了することができました。

第1期生から、修了率100%継続中です!

修了証書授与式の様子
修了証書授与式の様子2
修了証書授与式の様子3

先輩からのメッセージ

初期研修医から在籍し、後期研修プログラムも当院のプログラムを選択しました。当院のような大規模急性期病院の魅力は、救急症例を含む圧倒的に豊富な症例数、ほぼ全診療科の専門家が在籍されている状況で内科専門研修が可能である点です。内科専攻医であったとしても外科的な知識が必要な場合もあり、当院の診療科の豊富さは非常に有難い環境でした。関連施設も非常に多く、自分に合った関連施設を選択する事が可能であり、宮崎県の日本有数のカテーテル病院で研修を行うことが出来ました。また当院の特徴としては内科専門研修の必須項目であるJ-OSLERに関しても非常に手厚いサポートがあります。これまでの当院プログラムに在籍した内科専攻医全員がJ-OSLERを3年間で終了しています。そのような安心感がある中で内科専攻医としての一歩を踏み出すことが可能であり、日赤特有の複雑な症例を経験することで確実に成長出来る環境だと思います。当院に興味をお持ちになった先生方は是非一度当院の見学にお越し下さい。

循環器内科 浅野祐矢

当院の内科専門研修プログラムは自分の主科での研修と並行しつつ、主科以外の内科を一定期間ローテートする仕組みになっています。各科の指導医と相談しつつ研修を進めることで、高い自由度を残したまま必要な症例及び経験を積むことが出来ました。週1回救急業務に参加したり、地域医療に従事しprimary careから救急疾患まで幅広く経験する機会に恵まれました。定期的に専攻医連絡会という情報共有の場が設けられており、J-OSLERの進捗状況や不足する症例を確認することができます。特に、忘れがちな学会や研修会への参加について適宜リマインド行っていただける点はありがたいです。この様に当院では所属科の上級医だけでなく、他科や救急の先生方、コメディカルスタッフの方々など病院全体の協力体制のもとで内科専門研修を進めることが出来ます。当院のプログラムに興味をお持ちになった先生方は是非とも一度当院の見学にお越し下さい。

呼吸器内科 山本航平

診療科からのメッセージ

リウマチ内科

当科は各専門科がそろう大規模病院のメリットを活かし、各科と連携しながら診療を行い、京都府外からも多くの難治症例を受け入れ、京都府南部の膠原病診療をリードしてきました。現在、リウマチ膠原病疾患患者数は京都府の2大学病院に次ぐ規模のハイボリュームセンターとなっています。また、臨床だけでなく、日本赤十字社のネットワークを活かして、全国の日赤病院や関連病院とともに臨床研究も行っています。多くのリウマチ膠原病症例に触れ、積極的な研修医が集まる当院での研修医教育にも参加し、かつ、臨床研究の楽しさも経験できる当科での研修が、みなさんのキャリアにとって必ず有意義なものとなるように全力でサポートしていきます。見学も随時受け付けていますのでご連絡をお待ちしています。

糖尿病・内分泌内科

当院は地域医療支援病院や地域がん診療連携拠点病院の指定を受け、府下最大規模の救命救急センター、唯一の総合周産期母子医療センターを有しているため、一般的な糖尿病治療だけではなく、難治性の糖尿病合併症に対する治療や、周術期や化学療法、ステロイド治療、妊婦など多様な背景を持つ患者の血糖管理、糖尿病の救急治療など様々な状況の糖尿病患者の治療を経験できます。また、各種内分泌疾患や電解質異常の診断や治療にも携われます。各スタッフは先生方の研修が充実したものになるよう協力することを惜しみません。学術的活動も積極的に行っており、学問的な支援とともに経済的なサポートにも配慮しています。随時見学も受け入れておりますので、是非お問い合わせください。

血液内科

(準備中)

消化器内科

当院では消化器内科専攻医を全国から募集しています。 当院は京都市南部に位置する急性期総合病院です。専攻医としての3年間に種々の消化器がんの診断・治療や急性・慢性の難治性炎症性疾患(炎症性腸疾患、膵炎、肝炎)、機能性疾患など幅広く臨床経験を積む事が可能です。また、種々の学会発表や論文作成・公表も積極的に行っております。年間を通じて当科の見学を受け付けていますので、ご希望の先生方は見学申込み専用フォームよりお申込みください。

循環器内科

当院循環器内科は、院内内科系診療科および連携施設と協力し、当院を基幹施設とする充実した内科専門医研修プログラムを実施しています。また循環器学会認定研修施設・心血管インターベンション治療学会認定研修施設として、若手循環器志望医師に内科認定医・循環器専門医・カテーテル治療学会認定医などのライセンス取得を指導しています。私たちは臨床のみならず、学究活動、教育にも注力しており、研修中積極的に学会や研究会で発表する機会を設けています。随時見学も受け入れておりますので、是非ご来訪ください。

脳神経・脳卒中科

脳神経・脳卒中科は「神経内科」と「脳卒中」の診療に従事するという新しい専門科です。診療については、急性期脳梗塞、神経感染症、てんかん重積などの神経救急疾患を対象とした24/7のチーム診療を実践しています。なかでも脳梗塞患者の診療には脳卒中センターの一員として力を入れており、ホットラインによる病院前・院内の医療連携、カテーテルによる再開通治療(最新型血管造影装置Philips Azurion 7)、循環器内科の協力下での経食道心臓超音波や植込み型心電モニタ(Reveal LINQTM)による原因検索、ロボット(Welwalk-1000)導入のリハビリテーションなどにて高度な医療を実現しています。その一方で、頭痛やめまい、しびれ、てんかん、認知症、パーキンソニズムなど一般神経内科疾患の診療にも日々従事しています。専門的な外来・神経伝導検査やオンライン検討会を府立医大や宇多野病院の支援下にておこない、診療の質の向上に努めております。

専攻医教育については、一人一人の患者さんにおいて、病歴聴取と神経診察から情報を入手し、SOAP方式による問題点の抽出と解決法の立案を電子カルテ上でおこないます。適切な診断・治療につなげるという診療の流れを、専攻医の先生方が3年間で修得できるよう、院内カンファやJ-OSLER、院外研究会も活用しながらスタッフ皆で指導しています。

研究活動については、スタッフ・専攻医は、関連学会の国内年次総会(日本神経学会・日本脳卒中学会・日本脳神経血管内治療学会)や国際学会(International Stroke Conference)にて毎年一演題は発表し、自身の診断・治療を振り返り日常診療にフィードバックする機会にしています。発表内容については、一医療人として医学の発展に少しでも貢献できるよう、各自で論文化に取り組んでおります。

広くて深い神経学のフィールドにおいて活躍する医師を目指し、一人ひとりの患者さんの救急・一般診療に従事しながら、当科スタッフとともに挑戦してみませんか?

呼吸器内科

呼吸器内科は一般的な呼吸器疾患の診療を幅広く行っています。特徴としては、肺癌は標準治療から臨床試験まで最新の治療を行っていること、重症肺炎やARDSなどに人工呼吸管理やECMO等の複雑な呼吸管理にも対応していること、様々な原因があるびまん性肺疾患はリウマチ内科など他科と連携し診療を行っていること。HIV診療をはじめとした感染症診療を行っていることなどです。気管支鏡検査は超音波気管支鏡ガイド下針生検(EBUS-TBNA)やクライオ生検なども行い、年間約350-400件行っています。

腎臓内科・腎不全科

当院腎臓内科は、最先端医療を提供する中で、患者さんやご家族、多職種とのコミュニケーションを大切にし、医師としても人間としても成長できる環境を整えています。急性期医療では、急性腎障害や二次性腎炎への腎生検、他科術後の腎不全・電解質・体液管理、多臓器障害を伴う重症腎不全症例の治療などの高度な医療技術を習得できます。慢性腎臓病(CKD)には、教育入院や啓発活動を通じて患者さんに寄り添った包括的な診療を実践しています。透析導入となった患者様には、腎不全外科医とともに当科でシャント作成や腹膜透析カテーテル留置、腹膜透析カテーテルトラブル対処を行っています。

時間外や休日はオンコール体制を採用し、休息を大切にした働きやすい環境を整えています。当科での経験は、医師として飛躍するための貴重なステップとなるでしょう。ぜひ一度、見学にお越しください!

Q&A

京都府外の大学出身、他の臨床研修病院出身者ですが、採用で不利になりませんか?

定員内での採用において、出身大学・臨床研修施設によって不利になる事はありません。初期研修医・専攻医のなかにも、府外大学出身者、他施設初期研修修了者が含まれ、初期・専門研修修了後も各科で活躍しています。

「シーリング」とは何ですか?

専門医制度におけるシーリングは、医師の地域偏在や診療科偏在を是正するために設けられた制度のことで、医師多数都道府県の研修プログラムの募集定員に上限が設定されています。
さらに、京都府の内科では、同じプログラム内にも募集定員の割合により、複数のプログラムが混在し、それぞれに定員上限があります。

1.通常プログラム:基幹施設、連携施設それぞれの施設で12ヶ月以上の研修が必要。
2.連携プログラム:プログラム3年間のうち18ヶ月以上を京都府外の非シーリング地域の連携施設で研修が必要。ただし、1.の専攻医の地域貢献率20%以上を達成することが条件で与えられる採用枠であり、その枠は「都道府県限定」と「都道府県限定分以外」に分けられる。

連携プログラムとは何ですか?

連携施設研修を1年半行います。原則として,12ヶ月間を京都府外の非シーリング地域の連携施設で行います。Q2の回答も併せてごらんください。

連携プログラムにおける「都道府県限定」とはどこですか?

足下充足率(=足下医師数/必要医師数)が0.8以下であり、医師不足が顕著の都道府県。年によって変わる可能性があるので、当院の現在の連携先については、プログラム中の「連携施設一覧表」をご確認ください。

「特別地域連携プログラム」とは何ですか?

足下医師充足率(=足下医師数/必要医師数)が0.7以下の都道府県のうち、医師少数区域にあり、かつ医師少数区域の他の病院に新規に医師を1年以上派遣予定の連携施設において、1年以上研修する場合に、シーリングの枠外で設けられるプログラム。
年によって変わる可能性があるので、当院の現在の連携先については、プログラム中の「連携施設一覧表」をご確認ください。

内科専門医とSubspecialtyの連動研修(平行研修)も可能であると聞きましたが、具体的にはどのようになるのでしょうか?

当院では、内科専門研修1年目からSubspecialty診療科に所属し、約2か月間の初期トレーニングを行ったのち、1年目は複数診療科群によるローテート研修を行い、各種症例の経験を積みます。その後、連携施設での地域研修等を経て、基本的には専攻医3年目からSubspecialty研修を開始しますが、内科専門研修の達成度によっては、2年目からのSubspecialty研修開始も可能です。ただし、2年目終了時に不足している疾患群を認めた場合、3年目研修中に最優先で経験することとなります。Subspecialty研修としての認定要件は、各学会によって異なります。

専攻医の給与および福利厚生について教えて下さい。

待遇については募集要項をご確認ください。連携施設での研修中は、基本的に研修先での採用となり、そちらの規定に準じます。

家庭の事情などのため、労働条件において考慮いただくことは可能ですか?

各種特別休暇・休業、短時間勤務等の制度を状況に応じてご利用いただけますが、就業規則や、専門研修プログラム修了要件の規定があるので、詳細はご相談ください。

保育施設はありますか?

当院敷地内にある夜間・病児の保育施設をご利用いただけます(要事前登録)。詳細はお問い合わせください。

どんな専門医が取得できますか?

施設認定の詳細は「当院のご紹介」ページの「学会認定施設」の一覧をご確認いただくか、各診療科へお問い合わせください。

日本リウマチ学会教育施設、日本糖尿病学会認定教育施設、日本感染症学会研修施設、日本血液学会専門研修認定施設、日本輸血・細胞治療学会認定医指定施設、日本消化器病学会専門医制度認定施設、日本消化器内視鏡学会専門医制度認定指導施設、日本循環器学会循環器専門医研修施設、日本不整脈心電学会不整脈専門医研修施設、日本心血管インターベンション治療学会研修施設,日本超音波医学会認定超音波専門医研修施設、日本神経学会専門医教育施設、日本脳卒中学会専門医認定研修教育施設、日本脳神経血管内治療学会専門医研修施設、日本腎臓学会研修施設、日本透析医学会専門医認定施設ほか多数

文献検索環境について教えてください。

院内図書室では、国内図書・雑誌、国外図書・雑誌、電子ジャーナル等を有し、職員は24時間利用可能です。自習スペースもあります。
文献データベース等は、医中誌Web、メディカルオンライン、DynaMed、The Cochrane Library、CHINAHL、MEDLINE Ultimate/with Full Text、Pub Med、今日の臨床サポートの利用が可能です。文献取り寄せも対応しています。

見学をしたいのですが、どうすればいいですか?

「見学申込み」ページより注意事項をご確認のうえ、お申し込みください。
病院見学

募集要項、待遇・処遇

募集要項一覧
募集定員 次のプログラムから定員の範囲内で、選択ができる。 通常プログラム 定員:9名(予定) 連携プログラム 定員:2名(予定) 特別地域連携プログラム 定員:2名(予定) ※シーリングのため、定員数は年度により流動的です。
試験日 未定。例年9月~10月頃(日本専門医機構の専攻医登録開始時期による。)
選考方法 個別面接 ※ 専門研修プログラムシステム上で採用登録を行う
採用予定日 令和8年年4月1日
応募資格 医師法第16条の2第1項の規定による臨床研修を修了した者、または、令和8年3月修了見込みの者
応募手順 (1)応募書類 ・履歴書(別紙様式・写真添付) ・専攻医申込書(別紙様式) ・医師免許証(写し) ・臨床研修修了見込証明書(既修了者は臨床研修修了登録証写し) (2)提出先 〒605‐0981 京都市東山区本町15丁目749番地 京都第一赤十字病院 人事課 宛 (3)応募期間 日本専門医機構の専攻医登録・応募期間によるため、応募前に必ず人事課教育研修推進係までご連絡ください。 <履歴書・申込書>
研修方式・期間 京都第一赤十字病院を基幹病院とした連携施設群で、京都第一赤十字病院内科専門研修プログラムに則り、原則3年間の専門研修を行う。 当院プログラムでは、原則として、以下のサブスペシャリティ診療科に属する形となる。 総合内科、リウマチ内科、糖尿病・内分泌内科、血液内科、消化器内科、循環器内科、脳神経・脳卒中科、呼吸器内科、腎臓内科・腎不全科
問い合わせ先 京都第一赤十字病院 人事課 教育研修推進係 〒605-0981 京都市東山区本町15丁目749番地 TEL:075-561-1121(代表) E-Mail:education@kyoto1.jrc.or.jp
待遇・処遇一覧
勤務時間 8時30分~17時06分(休憩1時間) 日当直(月2~3回程度)
休日等 土曜日、日曜日(週休二日制) 国民の祝日 年末年始(12月29日から1月3日まで) 創立記念日(5月1日、11月20日)
有給休暇 年次有給休暇 6ヶ月勤務後に10日間 特別有給休暇 結婚、忌服、夏季休暇
手当 月手当 専攻医1年次 304,000円 専攻医2年次 352,000円 専攻医3年次 367,500円 時間外勤務手当 特殊勤務手当 住居手当(本人名義の賃貸のみ。上限あり) 通勤手当(対象者のみ) 賞与:夏期及び年末に一時金の支給(年次と勤務期間による)
社会保険 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険適用
その他 学会出張時に、1名あたり年間84,000円の範囲内で旅費を支給

病院見学・問い合わせ

見学申し込み

随時受け入れ。当院ホームページ「採用情報」の病院見学をご確認いただき、専用フォームよりお申し込みください。

問い合わせ

人事課 教育研修推進係
TEL :075-561-1121(代表)
E-Mail:education@kyoto1.jrc.or.jp

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